企業情報

ラボとは

株式会社ラボは1984年の創業以来、国内外でコーティング製品の開発支援を行ってきました。
現在、国内外に複数の研究拠点を持ち、材料開発から少量試作まで対応可能です。

代表メッセージ

(株)ラボは1984年の創業以来、国内・海外含め多くのコーティング製品開発のお手伝いをして参りました。
現在のコーティングサービス拠点は、国内に綾瀬開発研究所(神奈川県)と大村研究所(長崎県)の2カ所、海外は米国インディアナ州に康井精機との合弁会社Mirwec Coatingがございます。

また、2020年には国内3カ所目の拠点として(株)ラボ R&D Baseを開設し、通常のコーティングサービスの他、レンタル研究室として、材料開発から少量試作までお客様自身で検討可能な空間をご提供しています。
所有設備は米国を含め、ロールtoロールのコーティングマシンが14台、その他、アニール処理機、真空乾燥炉、熱ラミ機等、コーティング製品の試作開発に必要な設備を所有しております。

また、2021年からは、自社製のテストコーティングマシン等の設備販売も開始しました。そのテスト機として “Labo R&D-500” “Labo R&D-300” をR&D Baseに設置し、コーティングサービスも行っております。
株式会社ラボは、よりお客様のニーズに広くこたえるべく、コーティング研究所として飛躍する様、社員一丸となって努力してまいります。

株式会社ラボ 代表取締役社長 康井義成

株式会社ラボ
代表取締役社長

康井義成

会社概要

社名 株式会社ラボ
創立 1984年(昭和59年)9月
代表者 代表取締役 康井義成
従業員数 34名 (2025年12月現在)
事業内容 コーティング技術サービス、委託試作、委託生産、粉体材料の塗料化、シート化、フィルム等の熱処理

綾瀬開発研究所

綾瀬開発研究所

〒252-1121
神奈川県綾瀬市小園717-13
Tel.0467-70-8288

アクセスはこちら

大村研究所

大村研究所

〒856-0022
長崎県大村市雄ヶ原町1313-69
Tel. 0957-49-6015

アクセスはこちら

R&D Base

R&D Base

〒252-1123
神奈川県綾瀬市早川2754-1
Tel. 0467-50-0009

オフィシャルサイト

関連会社

株式会社康井精機

株式会社康井精機

神奈川県海老名市門沢橋1-5-1
TEL:(046)240-9085(代)
FAX:(046)239-0548

オフィシャルサイト

Mirwec Film Inc.

Mirwec Film Inc.

ミルウィックフィルム社

601 Liberty Drive Bloomington IN 47403 USA
TEL: 1(812)331-7194

オフィシャルサイト

沿革

1984 (昭和59) 年11月
株式会社ラボ設立
1991 (平成03) 年02月
YASUI SEIKI CO.,(USA)を設立
1994 (平成06) 年04月
株式会社ラボ 綾瀬開発研究所を設立(神奈川)
2001 (平成13) 年 06月
株式会社ラボ 大村プロセス研究所を設立(長崎)
2003 (平成15) 年09月
米国MIRWEC社を三菱レイヨン株式会社より買収
2006 (平成18) 年05月
株式会社康井精機 大村研究所を設立 (長崎県大村市)
2017 (平成29) 年10月
株式会社康井精機 大村研究所と合併、大村研究所に改称
2018年 (平成30) 年02月
綾瀬開発研究所を現在の場所に移転
2020年 (令和02) 年05月
旧綾瀬開発研究所を (株) ラボ R&D Baseとしてリニューアル

方針

品質基本方針

  1. 顧客満足の向上に、全従業員一丸となって取り組みます。
  2. 品質方針を具体的に実行する為、品質目標を設定し、その活動を行い検証します。
  3. 関連する法的要求事項を尊守します。
  4. 全従業員が必要な教育、訓練等を受講し、一人ひとりが力量を備えている事を確認していきます。
  5. 本「品質方針」及び関連する諸規制、管理体制の評価、見直しを定期的に行う事で、持続的改善を図る。

環境方針

当社は、先進的な開発テーマを担うお客様への「開発試験装置の提供」「開発環境の提供・補助」、「機能性膜の塗料化提供・補助」等を通じて、より豊かな社会貢献を目指すと共に地球環境負荷低減に向けた機能性商品の早期実現に向けて積極的に取り組んで参ります。

  1. 環境管理のPDCAサイクルを確立・運用し、環境パフォーマンス向上を目的に継続的な改善を図っていきます。
  2. 行政、利害関係者からの環境関連規制、規則、協定などを遵守します。
  3. 廃棄物の削減、3Rを促進し、省資源・省エネルギー化を図ります。又、それら環境に配慮した商品の具現化を協力・推進する事で、地球温暖化、資源枯渇、環境汚染低減及び保護に努めます。
  4. 全ての従業員に対し、環境意識の向上の為、啓蒙活動を継続的に行います。